子宮頸がん征圧をめざす専門家会議など、「子宮頸がん予防の日」に向けて共同メッセージを発表

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2010年04月05日

子宮頸がん征圧をめざす専門家会議など、「子宮頸がん予防の日」に向けて共同メッセージを発表

　子宮頸がんの啓発に向けて活動する4つの団体（子宮頸がん征圧をめざす専門家会議・子宮頸がんを考える市民の会・ティール＆ホワイトリボンプロジェクト・日本対がん協会）は4月2日、「子宮頸がん予防の日」（4月9日）に向けて共同メッセージを発表。子宮頸がんの検診受診の重要性を訴えた。

　より精度の高く費用対効果に優れた子宮頸がん検診の確立と、HPV予防ワクチンの早期承認と公費負担を目指して、社会・行政に向けた提言を行うことを目的に活動している子宮頸がん征圧をめざす専門家会議。この団体の議長を務める近畿大学前学長の野田起一郎氏が挨拶を行った。「子宮頸がんは、検診とワクチンでほぼ撲滅することができる。昨年は特定年齢の人を対象に検診無料クーポンが配布されるなど、子宮頸がん検診受診率向上に向けて一定の評価すべきアクションがあった」と、子宮頸がん検診の必要性を無料クーポンによって理解させることができたという。「無料クーポン配布だけにとどまらず、教育現場や医療従事者、行政で戦略を立てる必要がある。そこで、今回4団体による共同メッセージを発表し、子宮頸がんは、検診とワクチンで予防できるということを広く行き渡らせたい」と、共同メッセージを発表する意義について述べていた。

　続いて、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議の実行委員長を務める今野良氏から共同メッセージが発表された。「子宮頸がんは、女性なら誰にでも起こる病気だが、検診によって、がんになる前の段階で発見できる。大人になったら検診を受けて欲しい。女性にとって素晴らしい医学的進歩である子宮頸がん予防HPVワクチンが、産婦人科や小児科、内科などで接種できるようになった。子宮頸がんになっても、十分な治療を受け自分らしく生きることができる社会を実現するために協力して欲しい」と述べていた。これに対し、医療関係者や行政に対しては、「子宮頸がんの原因のほとんどはHPV（ヒトパピローマウイルス）であり、予防できるがんである。HPVワクチンの国費による公費負担の実現を提言する。とくに細胞診とHPV検査を用いる、精度が高く費用対効果に優れた検診制度の確立を提言していく。子宮頸がんに関する一般への啓発、学校での健康教育が必要とされている。子宮頸がんの適切な治療情報を普及させ、すべての患者が適切な治療を受けられる社会を実現しよう」とのメッセージを発信した。

　子宮頸がんを考える市民の会は、子宮頸がん予防のため、若い女性向けに疾患啓発を行う予防・啓発団体。「LOVE4 9」を合い言葉に著名人らとプロジェクトを立ち上げ、4月9日を中心に全国で細胞検査士会と街頭活動を行うという。同団体の副理事長高山須実子氏は、「当団体では、20代・30代に子宮頸がん検診の必要性を訴えるフリーペーパーを作成した。街頭活動などのイベントで配布し啓発活動に努めている」と、子宮頸がん検診の必要性についてツールを活用して呼びかけているとのこと。「検診では数千円という費用と、ほんの少しの時間で自分の健康がチェックできるようになっている。子宮頸がん検診を受診することは当たり前のこと、という意識につなげる活動を今後も続けていきたい」と、すべての女性が子宮頸がん検診を受診する社会を実現するために努力していく考えを示した。

　「もっと知って欲しい女性のこと」をスローガンに、「ティール＆ホワイトリボン（子宮頸がん啓発リボン）」をフラッグシップとして、4つの患者団体・支援団体が連携して設立したティール＆ホワイトリボンプロジェクト。子宮頸がん体験者・支援者が中心となり活動しているという。この団体の理事長を務める河村裕美氏は、「私自身、子宮頸がんを経験しており、患者という立場から子宮頸がん検診の必要性を訴えていきたい。私も体験したことだが、患者にとって多くの情報が氾濫している。当団体では、こうした情報を整理し患者のサポートを中心に活動していくと同時に、患者の声を集め、治療しやすい環境整備などについても努めていきたい」と、子宮頸がん患者の目線に立った活動を行っていくと述べていた。

　子宮頸がん征圧をめざす専門家会議の今野実行委員長曰く、「子宮頸がんは、HPVワクチンと検診をセットにすると100％予防ができる病気」と、撲滅することも可能な病気であるとのこと。「HPVワクチンを接種した人は、大人になってから子宮がん検診を受診する傾向が強い。それだけに、公費を使いすべての女性にHPVワクチンを接種できる環境にすることが必要だと考えている」と、HPVワクチンの接種が誰でも受けられる環境が子宮頸がん撲滅の突破口になるという。「HPVワクチンは費用が高額といわれているが、一度接種すると20年近く抗体が持続する。このため、毎年接種が必要なインフルエンザに比べると、費用対効果は大きい」と、金額面ばかり向けられる今の予防医療について警鐘も鳴らしていた。

　なお、国立がんセンターの名誉総長である垣添忠生氏が会長を務める日本対がん協会は、がんの早期発見やがんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開。毎年9月を「がん制圧月間」と定め、がんと、その予防についての正しい知識の徹底と早期発見・早期治療の普及に取り組んでいるという。

子宮頸がん征圧をめざす専門家会議＝http://www.cczeropro.jp/
子宮頸がんを考える市民の会＝http://www.orangeclover.org/
ティール＆ホワイトリボンプロジェクト＝http://www.子宮頸がん.net/
日本対がん協会＝http://www.jcancer.jp/

投稿日時: 2010年04月05日 21:13 | パーマリンク　｜ ▲このページの上へ
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