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2008年08月20日

食品の安全性に関する調査、生活者の食生活の重点は「利便性」から「安全性」に大きくシフト

 インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」を提供するNTTレゾナントは、日本総合研究所総合研究部門ビジネスデザインクラスターの協力を得て、「gooリサーチ」登録モニター1059名を対象に「食品の安全性に関する調査」を実施した。その結果、生活者の食生活の重点は「利便性」から「安全性」に大きくシフトしていることがわかった。

 今回の調査対象は「gooリサーチ」登録モニターのうち、食料品を週1回以上購入している人。調査方法は非公開型インターネット調査で実施した。調査期間は6月27日~7月1日で有効回答者数は1059名となった。

 昨今、食品に対する生活者意識がますます高まっているといわれている。今回の調査では「安全性」が大きな付加価値になり得るとの仮説のもと、生活者の食品に対する意識や実態を調査した。

 食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消(地域生産地域消費)」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かった。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く“利便性重視”から“安全性重視”に食生活や食習慣が大きくシフトしていることがうかがえた。

 「価格」よりも「安全性」を重視する人の割合は、年齢が高いほど(高齢)、収入が高いほど(高所得)多くなる傾向がある。そして、彼らは食料品をまとめ買いせず、食べる分だけ小分けして買う(高頻度)といった購買・消費行動を取っていることがみえてきた。生活者が食品を購入する時にもっとも重視するのは「産地」と「鮮度」であり、これらに対しては多少値段が高くても買いたいということが分かった。

 さらに、PB(プライベートブランド=自主企画)商品に対する安全性イメージの調査を行った。その結果、PB商品もNB(ナショナルブランド)商品も安全性のイメージに対してはほとんど差はないという結果になった。

 小売チェーンを対象としたイメージ調査では、コンビニエンスストアでは「セブンイレブン」が、スーパーでは「紀伊国屋」が、もっとも安全・安心のイメージが強いことが明らかになった。また、ナショナルチェーンは安全・安心イメージが強く、ローカルチェーンは比較的弱いことも分かった。

調査結果の詳細[PDF]

NTTレゾナント=http://www.nttr.co.jp/

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